求人検索エンジンを提供するインディードジャパン（東京）は１日までに、日米の労働者が習得したい仕事上のスキルに関する調査結果を公表した。「スキルを習得したい・高めたいとは思わない」との回答が３．７％の米国に対し、日本は３割近くに上った。 雇用制度に違いがあるとはいえ、学習意欲に大きな差があることが浮き彫りとなった。

　調査を監修した早稲田大政治経済学術院の大湾秀雄教授は、日本企業はスキル習得への支援も乏しいとして「こうした傾向が続けば日本は国際競争力を失っていく」と危機感を示した。

　米国の労働者が学びたいスキルの最多は「テクノロジーリテラシー」で、僅差で「人工知能（ＡＩ）・ビッグデータ運用スキル」が続いた。 日本は「回復力・柔軟性・敏しょう性」や「好奇心・学び続けるマインド」といった「ソフトスキル」が上位に並んだ。

　スキル習得に向けた自社の取り組みを尋ねると、日本は４５．６％が「特になし」と回答。 米国は４２．１％が「会社や上司と相談する機会が設けられている」とした。

　４〜５月、日米それぞれ約３千人の労働者を対象にインターネット上で調査した。